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Centralityは、ニュージーランドを拠点としている仮想通貨。

DApps（分散型アプリケーション）を手軽に開発することができるプラットフォームとして機能します。

DAppsとは、特定の管理者不在で稼働するアプリのこと。

多くのアプリは、特定の「企業」によって開発・所有されていますが、これにはアプリから発生した収益も開発企業に集中してしまうなどのデメリットがあります。

しかしDAppsは特定の管理企業が存在しないため、サイバー攻撃に強く、ユーザーが低コストで利用できるなど、ユーザーにメリットをもたらすアプリが開発できます。

そんな「DApps」のプラットフォームとしては、イーサリアムが有名です。

しかし、CentralityはイーサリアムよりもDAppsをごく簡単に作ることができます。

2018年1月に行われたCentralityのICOでは、開始6分で100億円相当の圧倒的ともいえる資金調達に成功しました。

• 「DApps開発は難しい」という常識を覆す

CentralityがDAppsを簡単に作ることができる秘密は「モジュール」にあります。

モジュールとはCentrality内でDAppsを作成するためのパーツのようなもので、開発者はこのパーツを組み合わせるだけでDAppsを開発できます。

本来、DApps開発には高度かつニッチな知識が必要でしたが、Centralityはこうした「DAppsは開発しにくい」という常識を覆します。

また、モジュールを使ってDAppsを構築するメリットは、僕たちユーザーにもあります。

たとえば、Centralityで作成されたDApps（アプリ）は、端末へのインストールが必須ではなくなります。

これはCentralityのモジュールは規格が統一されており、モジュールで構成されたDAppsならアプリごとにアカウント登録やインストールが必要ないからです。

DApps界の王者イーサリアムを脅かす可能性も

DAppsというと、多くの方はイーサリアム（ETH）を思い浮かべるのではないでしょうか。

たしかにイーサリアムは信頼性のあるプラットフォームですが、開発や実装に複雑な知識が必要なため、誰もが気軽にDAppsを開発できるわけではありません。

そうした参入障壁の高さを、Centralityが解決する可能性があります。

先ほど、述べたように、Centralityの最大の特徴は「モジュール」の組み合わせでDAppsが作れることです。

特別なスキルがなくても、プラモデルを作るように、CentralityではDAppsを開発できます。

現在は、DAppsを作成している企業の多くは、仮想通貨関連企業です。

しかし今後、仮想通貨がさらに広く普及した場合には、社内にDApps開発のノウハウを持たない企業も、DAppsの開発を迫られるでしょう。

そうした未来では、イーサリアムに対し、Centralityが勢力を拡大する可能性があると考えられますね。

Centralityは地元との接点に強み

Centralityはニュージーランドを拠点としています。

地元との接点も重視しており、ニュージーランド政府から返済不要の支援を受けていたり、地元の企業とも提携が進んで強力なスポンサーがついていることも魅力のひとつです。

投資家としては、Centralityのような地に足をつけた仮想通貨プロジェクトには、心理的にも投資しやすいですね。

Centralityは2020年も「失速感」はない

ICOでの大成功がフォーカスされがちなCentralityではありますが、2020年現在、提携などの新たな好材料もありプロジェクトの失速感はありません。

Centralityはもともと、Amazon（AWS）、マイクロソフトパートナー、マクドナルド中国、ケンタッキーといった有名企業、JasmyやPolkadotなどの有名仮想通貨プロジェクトなどと提携しています。

さらに2020年になってから、コカ・コーラの卸売業者Coca-Cola Amatilとの提携にも成功。

ニュージーランドなどに設置されている2000以上の自動販売機に仮想通貨決済を導入するのに役立てられています。

また今年、韓国の取引所Bithumbに加え、中国の取引所MXC.COM、ZB.comにも上場しました。