Hyperion (HYN)の編集履歴#6

• 略称はHYNとなる。
• 分散型地図プラットフォームであるHyperionは、「One Map」ビジョンを実現することを目的としています。つまり、グローバルな地図データとサービスの統一されたビューを提供し、100億人の公益事業のように世界中からアクセスできるようにすることです。Hyperionは、空間情報だけでなく価値の伝達も含む空間コンセンサスプロトコルに基づいて構築されており、マップサービスを作成および利用する方法を根本的に再定義し、マップを積極的にオープンにして分散化するという最初の原則に準拠しています。

Hyperion（ハイペリオン）とは、上述のように非中央集権的（特定の管理主体が存在しない）地図サービスを提供するプロジェクトです。

目的地を調べる際、あなたも地図サービスを利用したことがあるのではないでしょうか？

しかし多くの地図サービスでは、中央集権的な特定の企業によって運営されています。

中央集権的な地図サービスには、後述するようにデメリットもあるため、「皆で地図を作り上げていく」という新たな形を定着させようとしています。

Hyperionはこれについて「100億人の公益事業」という言葉で表現していますね（「100億人」とは、2050年時点で予想される地球の総人口です）。

Hyperionの特徴は「インセンティブ」制度

Hyperionは地図サービスの提供を目指していますが、具体的に「仮想通貨」がどのように地図サービスに役立てられているのでしょうか？

これを知るカギは、クラウド・ビルド（Crowd-build）と呼ばれる仕組みにあります。

Hyperionでは、独自のHyperion Digital Location Right（HDLR）によって、報酬（インセンティブ）を得られるようになっています。

非中央集権的な地図サービスの実現のためには、多くの方が、地図情報をHyperionに提供する必要がありますが、無報酬で地図を作り上げることは無理があります。

ユーザーにメリットがありませんからね。

というわけでHyperionでは、地図作成に貢献したユーザーはスマートコントラクト（契約機能）により、HDLRの保有量に応じて報酬が分配されるようになっているのです。

そのほか、HDLRは仮想通貨のガバナンス（管理）のための投票権としても機能します。

これはHyperionを成立させるための根本的な仕組みです。

ハイペリオンの特徴

Hyperionは「プライバシー」を守る

何気なく皆が使っている、マップサービス。

たとえば代表的なものには「Googleマップ」などがありますが、こうした中央集権的サービスは、「プライバシーの侵害」だという非難の声もあります。

たしかに、位置情報はプライバシーな情報ですよね。

あなたの位置情報を追跡すれば、「生活スタイル」もわかりますし、複数の位置情報を照らし合わせて「交友関係」まで突き止めることができるかもしれません。

また大企業は大量の位置情報データを収集、解析し、様々なビジネスに利用することが可能です。

なんだか、無料で提供した位置情報を利用してお金儲けされるのは、ユーザーとしてはいい気持ちはしませんよね。

仮想通貨Hyperionは非中央集権的な地図サービスなので、こうしたプライバシーの懸念は一切ありません。

位置情報の追跡が問題視されつつある昨今、Hyperionへの注目度も高まっていくことでしょう。

Hyperionは「地図情報の正確性」も担保する

Hyperionに期待されるもうひとつの特徴は「地図サービスの正確性」です。

実はこれは、あらゆる地図サービスにとって簡単なことではありません。

たとえば、「中央集権的な企業」が徹底的に地図情報の正確性を担保したとします。

しかし、目まぐるしく変わる道路、店舗などにあわせて地図が古くなってきます。

1社のみの地図更新では限界が出てきてしまうので、もうひとつの方法として、「多くのユーザーが地図情報を投稿できる形式」にします。

ただしこの場合、ユーザーが投稿した地図情報が誤っている可能性がありますよね

「本当にそれが正しい情報なのか」がわからない地図を使いたい人などいません。

完全には解決していないこの問題を、Hyperionは、仮想通貨ならではの方法で解決する可能性があります。

マップ情報を提供したユーザーに仮想通貨によるインセンティブを与えることで、地図の情報量の充実だけではなく、「正確性」も保つことができるからです。

「室内地図」の充実に強み

今後、地図サービスに進化の余地があるとしたら、それは「室内地図」の分野でしょう。

「屋外」の地図については、Googleマップなどがかなりの完成度を誇っていますが、「室内」についてはまだまだ改善余地があります。

そして、複雑かつ無数の店舗がある「室内」については、企業よりも、個人による投稿が役に立ちます。

室内地図は非中央集権的なマップサービスのHyperionの伸びしろであり、Googleマップなど競合に対して、優れたサービスを提供できる可能性があります。