Jex Token (JEX)の編集履歴#4

「JEX」は香港に本社を置く仮想通貨取引所です。

通常の取引所とは違い、仮想通貨の先物取引・オプション取引ができる取引所として注目されています。

先物取引とは？

投資経験の少ない方はあまり耳にしない「先物取引」とは一体どんな取引方法なのでしょうか？

先物取引とは？

先物取引とは将来の売買についてあらかじめ現時点で約束をする取引のことです。現時点では売買の価格や数量などを約束だけしておいて、将来の約束の日が来た時点で、売買を行います。

前もって売買の価格を決めておくことができるので、価格変動する商品の売買につきものの価格変動リスクを回避できるという利点があります。

JEXトークンの機能・特徴

JEXトークンには大きく3つの機能・特徴があります。

①取引手数料を50%割引！

②投資家保護基金として活用

③JEXホルダーへの配当がある（予定）

それぞれ簡単に説明していきます。

①取引手数料を50%割引！

こちらは取引所トークンでお馴染みの機能ですね。

JEXの取引手数料は0.1~0.2%で、他の取引所と比べると、同等か少し高い部類です。

JEXトークンを手数料支払いに使用すると手数料が半額になりますので、その分の需要はあるのではないでしょうか？

②投資家保護基金として活用

JEXは公式で以下のように発表しています。

• 「JEX投資者保護基金」はプラットフォームの不可抗力もしくは投資者自身の意思決定以外の要因による損失に関して、予め補償させていただくサービスを提供致します。

投資家保護基金を簡単に説明すると、取引所に問題が発生して投資家に損失が発生した時に補填として利用するために貯めておくお金のことです。

万が一ハッキングなどの被害にあった場合には、ここから補填されるということですね。

③JEXホルダーへの配当がある（予定）

他の取引所トークンでも流行っているように、JEXでも今後はホルダーに対しての配当を予定しているようですね。

まだいつになるかはわかりませんが、JEXの価格が上がる大きな要因になることは間違いないでしょう。

JEXの将来性は？

JEXの将来性については3つの点から考察できると思います。

①仮想通貨で唯一の先物取引所

②大手取引所との提携

③運営者がOKCoin関係者

①仮想通貨で唯一の先物取引所

世界には数百以上の仮想通貨取引所があります。

しかし、それはどれも現物取引がメインの取引所です。

JEXは恐らく世界で初めて先物取引ができる取引所なので、投資の専門家達がこぞって利用しだすと考えられます。

専門家だけに動かす資産が多いので、取引量もかなり多くなると予測できます。

そうすることでJEXトークンの自体の利用価値が上がり、同時に価格も上がっていくのではないかと思います。

②大手取引所との提携

JEXではBINANCEの取引所トークン「BNB」やHuobiの「HT」を取引することができます。

通常であれば他社（BINANCE、Huobi）の取引所トークンを自社（JEX）に上場させたりはしないはずです。

BINANCEやHuobiは世界でもトップクラスの取引量を誇る取引所なので、何かしらの提携をしているということ自体、今後の将来性を考える一要因としても良いのではないでしょうか。

創立者がOKCoin関係者?

JEXの設立者であるChen Xin氏は、中国大手仮想通貨取引所「OKCoin」の共同設立者です。

また、7月10日には公式ツイッターで元OKCoinの共同創設者であるSong氏がCMOとしてJEXに加わったことを発表しました。

以下約

• 私たちはOK Coinの元創設者であるSong氏がCMOとしてJEXに加わることを発表してうれしいです。 OKコインは、中国の多くのブロックチェイン\暗号化の才能の発祥地であり、多くは@cz_binance（BINANCE CEO）やJEXの創設者を始めとする独自のスタートアップを開始する前にそこで働いていました。

OKCoin出身の方がチームに多くいる印象ですね。

OKCoinはBINANCEやHuobiと並ぶ世界トップクラスの取引所なので、そのノウハウを持つ方々がJEXにはいるということです。

今後のマーケティング施策に期待したいところですね。

JEXの懸念点

懸念点は大きく２つあると考えられます。

①取引高が少ない

②日本語対応によるリスク

①取引高が少ない

こちらの問題はまだ仕方ないかなと思います。

JEXは2018年1月にできたばかりで、歴史が浅いです。

今後のマーケティングに期待したいところですね。

②日本語対応によるリスク

日本語に対応している海外の取引所は、日本の金融庁から警告がなされる恐れがあります。

過去にBINANCEが日本語対応しており金融庁から警告が入ったことがありました。

日本の金融庁からなので厳密に言えば法的拘束力は無いようなのですが、本社がある国（JEXであれば香港）から警告されれば運営が難しくなります。

これを見越して日本語対応を中止する可能性もありますが、ここのリスクは把握しておきましょう。