FINSCHIA (FNSA)の編集履歴#5

• 略称はLNである

LINKはLINEの仮想通貨

LINK（リンク/LN）は誰もがスマホに入れている無料メッセンジャーアプリ「LINE（ライン）」の独自仮想通貨。

LINEグループのLINE TECH PLUS PTE. LTD.が発行しています。

仮想通貨には様々な種類がありますが、皆がLINEをインストールしていることから、「LINKほど身近な仮想通貨はない」と言えるのではないでしょうか。

今後、より多くの人がLINKを使うようになることも期待されます。

「LINE Token Economy構想」とは

今のところ、LINKはまだ広く普及しているとは言えません。

しかし、LINEが水面下で進めているのが、LINE Token Economy構想。

これには次のような特徴があります。

• LINE Token Economy構想の名の通り「LINEの仮想通貨の経済圏」である
• LINE Token Economyは韓国のブロックチェーンプロジェクト「ICON」とLINEが開発する、独自のブロックチェーン「LINK Chain」上で構築
• 「LINK Chain」上では、分散型アプリケーション「dApp」サービスが多数予定されている
• 「dApp」サービスへのアクション内容や、サービスへの貢献度に応じて 、LINEの仮想通貨LINKを受け取ったり支払ったりする

このように今後、新しい「LINK Chain」プラットフォーム上に、様々な企業から、様々なアプリサービスが展開されます。

当然そうしたサービスでは「お金のやり取り」が場合によって発生します。

そこで「LINK（LN）」が使われるのです。

LINK Chainは、コンソーシアム型ブロックチェーンです

LINEトークンエコノミーが展開する「LINK Chain」は、コンソーシアム型ブロックチェーンに相当します。

そもそもブロックチェーンは、完全に開かれた「パブリックブロックチェーン」と、特定の人や企業だけがアクセスできる「プライベートブロックチェーン」に分けられます。

LINEの仮想通貨「LINK」は、プライベートブロックチェーンに属しながら、選定された複数の企業が参加する「コンソーシアム型」。

イーサリアム（ETH）などは、パブリックブロックチェーンに属しており、特別な選定なく、多くの企業や個人に開放されている、という特徴があります。

パブリックブロックチェーンは分散化されており、誰でも参加できる仮想通貨らしい（非中央集権的な）メリットがありますが、その反面、ブロックチェーンの性質上、処理速度が遅くなりがちなデメリットも。

一方のLINEの仮想通貨「LINK」は、信頼できる参加者に絞り込むことで、超高速の処理速度を実現しています。

「LINEのLINKって、従来のイーサリアムなどと何が違うの？」と疑問の方は、このような違いを頭に入れておきましょう。

LINK（リンク/LN）は、BITBOXで2018年から取引されている

LINKは2020年8月、日本の取引所BITMAXに上場したばかり。

しかし海外取引所BITBOX（名前が似ていますが別の取引所）で、2018年10月16日より取引が開始されています。

「最近出てきた仮想通貨は信頼できない」と思われる方も多いでしょう。

しかしLINKに関しては、ある程度の歴史を経ている仮想通貨です。

ちなみに、LINKに詳しい方は「①LINK」「②LINKポイント」の2種類の仮想通貨があると聞いたことがあるかもしれません。

LINKポイントは「日本向けのLINK」で、日本独自の規制に配慮した別のコインです。

しかし2020年8月現在、日本で「LINK」が上場したため、LINKポイントではなく無印のLINKが誰でも購入できます。

LINEの暗号資産(仮想通貨)リンク(LINK/LN)の特徴を徹底解説！最新の価格分析からみた今後の将来性も解説しています！