Origin Protocol (OGN)の編集履歴#8

Origin Protocol（OGN）とは？

NFTとDeFiを大衆にもたらすためにつくられたものです。

• 略称はOGNとなる。
• Origin Protocolの伸びしろ＝シェアリングエコノミー分野の成長
• Origin Protocolは運営側による利用者の「搾取」を防ぐ
• Origin Protocolの将来性は社会的に認められつつある

• Origin Protocolは、イーサリアムのブロックチェーン上で分散型（非中央集権的）なシェアリングエコノミーマーケットプレイスを作成する仮想通貨プロジェクト。
• 2017年から2018年にかけて、ICOで40億円強を調達してスタートした実績があります。
• シェアリングエコノミーの代表例には、中央集権的なサービスであるAirbnb（居住スペース共有）やUber（乗り物を共有）といったサービスがあるものの、それらを利用するためには運営会社に高額な手数料を支払わなければならないデメリットがあります。たとえば、Airbnbは20%、Uberは33%もの手数料がかかっていることが調査結果から分かっています。

Origin Protocolに置き換えた際のメリットは？

• 中間業者が不在となるため、手数料が圧倒的に安くなる
• 銀行口座を持たない人もシェアリングエコノミーに参加できる
• 管理主体が存在しないため、セキュリティーに強い

といったメリットがあるとされています。

すでにOrigin Protocolでは、こうした分散型のP2Pマーケットがすでに何百も稼働しています。

まさにOrigin Protcolは次世代のシェアリングエコノミーの担い手として注目されているわけですね。

「次世代のUber」「次世代のAirbnb」というにはまだ小規模ですが、そうした可能性を秘めている仮想通貨です。

※メリットの詳細は以下の通りです。

低い手数料

音楽とアートのための一元化されたプラットフォームは、しばしば信じられないほど高い料金を請求し、作成者に生成された価値のごく一部を残し、消費者に商品や体験に対して過剰な支払いをさせます。従来の支払い処理業者もかなりの料金を請求します。

分散型商取引は、仲介業者の力と彼らが莫大な料金を請求する能力を低下させます。買い手と売り手の両方が節約を分かち合うことができます。OUSDを使用すると、Originは高コストの支払いレールに代わるものを提供します。普通の人や企業は、OUSDが提供する優れた歩留まりからコストを削減し、利益を得ることができます。

より良いインセンティブ

一元化されたプラットフォームや金融機関は、多くの場合、顧客と敵対関係にあります。これらの会社を成功させるには料金が必要です。これは、顧客が彼らが作成するのを助ける成功に利害関係がないというひねくれた関係を作成します。

対照的に、Originでは誰もがネットワークの一部を所有できます。ファンとコレクターは、NFTを使用してお気に入りのコミュニティの成功に直接関与することができます。OUSDによって生成された利回りは、すべての保有者に公平に分配されます。Originトークン（OGN）の所有者は、ガバナンスに参加して、ネットワークの将来のルールと方向性を決定し、Originの製品の成功に関与することができます。誰もがネットワークの一部を所有している場合、誰もがネットワークの成長と成功を支援するように動機付けられます。

アドレスの増加

現在、世界中で20億人が銀行口座を持っていません。当座預金口座、クレジットカード、AliPay、またはApplePayはありません。

暗号通貨の出現と安価なスマートフォンの急増により、今こそ、銀行を持たない人々が分散型の商取引と金融に参加できるようにする時です。暗号通貨ウォレットを持っている人は誰でもNFTエコノミーに参加できます。世界中のユーザーが、OUSDで優れた利回りで安定した通貨にアクセスできるようになりました。

強い回復力

分散型マーケットプレイスは、オープンで自由な商取引を促進します。一元化された代替手段とは異なり、これらは単一障害点ではなく、禁止またはシャットダウンすることはできません。分散型商取引はより回復力があり、効率的な市場を促進します。

分散型ファイナンスにより、ユーザーは自分のお金を管理できます。彼らは、ビジネスを行う資産を選択し、貯蓄を維持することができます。従来の集中型システムとは異なり、資金を差し押さえたり、アカウントをシャットダウンしたりすることはできません。DeFiは、信頼の必要性を最小限に抑え、人間の介入と不幸を制限するスマートコントラクトとコードを利用しています。

開発者とサポーターから成り立つ大規模で成長しているコミュニティ

Josh Fraser

ジョシュは10歳でコーディングを開始 。他の三つのベンチャー支援企業も共同設立している

Matthew Liu

スタンフォードのMSとBSを持っている。

コアチーム、コミュニティチーム、アドバイザーとそれぞれの役割をしっかりと全うしつつ、運営をしている。

チームメンバー

Origin Protcolの伸びしろ＝シェアリングエコノミー分野の成長

上述したようにOrigin Protcolはシェアリングエコノミーに対応する仮想通貨。

そのためOrigin Protcolの今後はシェアリングエコノミーの市場規模の成長に大きく左右されることになります。

シェアリングエコノミーは、2025年に市場規模335億ドル（3.7兆円）に達する成長分野。

もちろんシェアリングエコノミー分野が成長しても、Origin Protcolがその市場でシェアを握ることができなければ意味がありませんが、市場全体が成長していることはOrigin Protcolの値上がりに大きな追い風です。

またOrigin Protcolのメンバーには、PayPalの創設者、YouTubeの開発者、GoogleやDropboxのエンジニアマネージャーが在籍。

優秀なチームであることも、投資家間がOrigin Protcolに期待する理由となっています。

Origin Protcolは運営側による利用者の「搾取」を防ぐ

ただしあなたは、「シェアリングエコノミーの将来性が高いことはわかったけど、別にOrigin Protcolではなくてもいいのでは？」「UberやAirbnbもあるし、今後新しいサービスもできるでしょ」と思うかもしれません。

しかし一般的な会社（中央集権的な企業）が提供するシェアリングエコノミーサービスには、課題もあります。

それは、運営側の力関係が優位で、立場の弱いプラットフォーム利用者が「搾取」されているということ。

たとえばUberはスマホで車を呼ぶことができるタクシーのような配車サービスですが、そのドライバーはUberの社員ではなく、あくまでUberと契約している個人事業主です。

個人事業主なので、一見するとUberと対等な契約関係ですが、実際には社員としての安定はない上、ドライバーとして生計を立てているUberのドライバーはUber側の仕様変更（たとえば報酬）を一方的に受け入れなければならない弱い立場です。

一方のUber側はご存じのように「チャリンチャリン」。つまり、利益率の高いオイシイ商売なのです。

ワシントン大学法大学院准教授のライアン・ケイロー氏と、データと社会研究所の研究者アレックス・ローゼンブラット氏は、Uberの搾取に関する論文『The Taking Economy: Uber, Information, and Power（搾取経済：ウーバー、情報、そして権力）』を発表しています。

この中で、Uberは金銭的にドライバーを搾取してるだけではなく、ドライバーの位置情報などを不正に利用したり、プライベートな情報を握っていることなどが指摘されました。

仮想通貨Origin Protcolは、特定の企業が運営していない分散型のシェアリングエコノミーなので、こうした懸念はありません。

利用者全員が納得できるプラットフォームに成長する可能性があると言えるでしょう。

Origin Protocolの将来性は社会的に認められつつある

またOrigin Protocolは、仮想通貨メディアCryptoWeeklyの「2020年に注目する250の仮想通貨企業」にもランクイン。

2020年に飛躍する可能性のあるエキサイティングなプロジェクトのひとつとされています。

コインベースやバイナンス、リップル社などがランクインしている中、Origin Protocolは41番目に掲載されていますね。

僕自身もOrigin Protocolに注目しており、過去記事「2020年にテンバガー（10倍）が狙える仮想通貨3つ！OGN・BAND・COTI」でも掲載させていただきました。

時価総額が200位前後とまだ小規模、海外の著名なインフルエンサーがツイッターで積極的に取り上げているといった点も追い風と言えます。